業種別ガイド|ビルの空調設備更新

空調設備更新でビルの資産価値をアップ。

ビルの空調設備更新をお考えのお客さまへ

東京23区に建つオフィスビルのうち、中小規模ビルは賃貸面積ベースで全体の46%を占め、棟数ベースでは9割以上を占めます。その中小規模ビルの平均築年数は28.4年で、大規模ビルの平均築年数22.0年に比べると、高齢化が進んでいることがわかります。

ナチュラルチラー簡易診断/健康診断

現状設備の状況評価や、簡易劣化診断の結果から、今後発生すると予想されるコストを算出します。

ナチュラルチラーの性能診断

ガス吸収冷温水機(ナチュラルチラー)は定期点検とお客さまの日常点検により安定した性能を発揮する機器です。東京ガスが機械の状態と保守履歴を診断し、リフレッシュに有効な保守項目を提案します。

配管診断

冷温水・冷却水配管を対象に、配管劣化度、残存寿命などの診断を行います。診断結果により、修繕箇所や更新時期の判断が可能となり、配管の延命対策や中長期修繕計画の策定をサポートします。

GHPライフサイクルレポート

機器の運転時間や、点検整備の履歴から、お客さまの所有機器の状況を把握し、設置してから現在までのコストメリットをご提示します。それをもとに更新時期と機器のご提案を行うとともに、更新後のメリット予測をご提示します。

各種診断

配管、空調システムの二次側機器、熱源容量などの調査や診断を行います。

難搬入ソリューション

更新機器の搬入ルートの設定が寸法等の問題で難しい場合でも、機器を分割してエレベーターで機械室に搬入する「分割搬入」といったソリューションを考案します。特に最新のナチュラルチラーは、機器を分割して搬入寸法を抑制することができます。中央から上下に2分割することが可能で、最大で4分割することで、狭い通路も用意に搬入できるようになります。

分割搬入事例 某商業施設

さまざまなソリューション提案

東京ガスには、空調機器の遠隔監視や、省エネ運転を支援するサービス、建物全体の電気とガスの機器をまとめて省エネ制御するシステムなど、さまざまな機器、システム、サービス、ノウハウがあります。最適なソリューションをご提案します。

既存の冷媒配管をそのまま活用できるGHPリニューアル機

GHPリニューアル機は室外機に洗浄機能を内蔵しています。既設の配管をそのまま利用することができるので、新規配管工事が必要なリニューアルに比べて、工事費が大幅に削減されます。また、配管工事も軽減されるため。工期の大幅な短縮が実現できます。テナント等の業務への影響も最小限で済みます。

セントラル空調でもファンコイルごとに個別に温度設定可能なファンコイル温調リモコン

ファンコイルごとに個別に温度設定をされたいお客さまには、ファンコイル温調リモコンをご提案します。ファンコイルの風量を設定温度にあわせて自動的に制御するシステムです。既存の配線をつなぎかえるだけで簡単に短時間で工事が完了できます。

ファンコイル温調リモコンの特長

ファンコイル温調リモコンの取付け

実証試験結果 都内某会館(宴会場・宿泊施設)

セントラル空調でも残業時間帯・休日でも自由に空調できる温調機能付リモコンと集中管理ユニット

各テナントで自由に運転/停止を行いたいといったご要望がある場合は、テナントごとに温度調節機能付きリモコン、集中管理ユニット、通信線などを設置する改修をご提案します。各室内機の運転/停止と連動して熱源の運転/停止ができ、各部屋のニーズに応じたきめ細かい空調が可能になります。セントラル空調方式では通常、運転時間帯が設定されていることが多いですが、それ以外の時間帯(残業時)や、休日でも、テナントから空調運転/停止が可能になります。

冷房・暖房を自由に切り替えられるヒートポンプ機能付ファンコイルユニットPAFMAC

各部屋のファンコイルごとに冷房と暖房を自由に切り替えたいというお客さまには、ヒートポンプ機能付ファンコイルユニットPAFMACをご提案します。
ファンコイルとヒートポンプが一体化したシステムで、既存のファンコイルからの更新が容易です。通常の負荷にはファンコイルのみの運転で対応できますが、ピーク負荷時にはファンコイルとヒートポンプのダブル運転でパワフルな冷房を実施することもできます。全館暖房時でも希望するファンコイルだけ冷房運転することも可能になります。
特長
  • ファンコイルとヒートポンプを一体化。
  • 二管式冷温水配管で冷暖フリーを実現。
  • 既存のファンコイルからの更新が容易。
  • 水と冷媒の2つのコイルの使い分けで、多様な運転モードに対応

多様な運転モードを実現!

多彩なラインナップ(日本ピーマック社製)

補助金活用のご提案

高効率・省エネで、電力のピークカットに貢献するガス空調には、さまざまな導入支援制度があります。

エネルギーサービス

エネルギーサービスであれば、導入時の大きな投資費用や、点検・修理等にかかるメンテナンス費用を毎月一定額のエネルギーサービス料金としてお支払いいただく形になり、費用の平準化ができます。