リニューアル事例

東京ガスの広報誌「LIVE ENERGY」に掲載された「リニューアルレポート」をご紹介します。

学校

日本女子大学 七十年館様

耐震補強、内装、空調システムの改修工事を同時に実施、熱源はガスを採用し、個別空調が可能なGHPを選択。

日本女子大学 七十年館 建築概要
所在地 東京都文京区目白台2-8-1
建築主 学校法人日本女子大学
用途 校舎
建築面積 約1,180m²
延床面積 約5,830m²
構造 鉄骨鉄筋コンクリート造
規模 地上6階
竣工 昭和49年3月
リニューアル工事
設計・管理:
(株)日本設計
施工
戸田建設(株)
  • 日本女子大学 七十年館 外観
  • 2階に新設された学生サロンと室内機

    2階に新設された学生サロン
    と室内機

  • GHP室外機

    GHP室外機

主要機器リスト
  • GHP 115HP
熱源機の更新内容
更新前
  • 重油焚ボイラ 135.6L/h×1台(別校舎設置)
  • 冷却塔 125RT×1台
更新後
  • GHP 25HP(71kW)×3台、20HP(56kW)×2台
  • EHP 4台
空調リニューアルの経緯

日本女子大学は、1901年(明治34年)に開校した日本初の女子高等教育機関である。現在、目白と西生田の2つのキャンパスに、家政学部や文学部など4つの学部が設けられている。
近年、同大学では、校舎の耐震補強工事が順次進められており、創立70周年を記念して1974年に目白キャンパスに建設された「七十年館」も、耐震補強工事を行なうこととなった。
七十年館は主に学生の福利厚生のための施設が入った6階建の校舎で、1階に学生食堂、2階に売店・店舗、3~4階に学生団体やクラブの部屋、5~6階に教室、研究室などがあった。特に目白キャンパスで唯一の学生食堂は、時代の変化で利用者数が減少しており、施設のリニューアルが必要と考えられていた。また、学生が憩うためのサロンの設置も求められ、2階を学生サロンと売店、3階を店舗に変更する工事を含んだ内装工事も、あわせて行なうこととした。
それらに加えて、老朽化が進んでいた空調設備についても、一緒にリニューアルを行なうことが効率的と判断され、耐震補強、内装、空調システムの3つの改修工事を同時に実施する計画が立案された。

契約電力を考慮して熱源を選択

七十年館の空調は、暖房と冷房がそれぞれ別のシステムとなっていた。暖房は、重油ボイラを2つの校舎に集約した集中熱源方式で、キャンパス内の各校舎に配管を繋いだ蒸気暖房であった。冷房については、七十年館の屋上に冷却塔が置かれ、水冷パッケージで行なわれていた。
それらを更新するにあたって課題となったのは、契約電力量の維持であった。七十年館がある区画の契約電力量は1,800kWで、電気使用量が増加すると契約電力量の変更や受変電設備の切り替えが必要になることから、コスト増を避けるために熱源は都市ガスとすることとなった。また、七十年館は、フロアごとに利用時間や利用形態が異なることから、効率的な利用を考慮して、個別空調が可能なGHPが選択された。

GHPとEHPの電気消費量比較 グラフ

GHPとEHPの電気消費量比較(EHPを1とした場合)

工事の概要

工事は、大学の授業に極力影響を及ばさないような日程が検討された。
日本女子大学には通信教育課程があり、その夏期スクーリングが、2ヶ月の夏休み期間に約1ヶ月行なわれる。そのため、一番長い期間授業がないのは春休みの2ヶ月であった。
そこで工事は春休みを利用して行なうこととし、新学期のスタートまでに工事を終わらせるために、1月末~2月始めの入学試験の日程を含んだ工期が設定された。
1月半ばから入試が終わるまでは、音が漏れないような内部の解体作業と耐震補強工事を進めることとした。また、厨房の改修などもあって、一番作業量が多くなる学生食堂については、営業を別の場所での弁当販売に切り替えて1月の始めから閉鎖し、先行して工事を行なうことに決めた。そして入試が終わると同時に、内装工事と外部の耐震改修工事に着手するという段取りとした。
空調関係の工事は、旧配管の撤去がまず行なわれ、内装工事をしながら新しい冷媒管を引き回し、室内機が設置されていった。室外機については、3階に一部屋上となっているスペースがあり、そこに設置された。
その中で、地上から室外機までのガス管のルートが課題になったが、建物の美観を損ねないように、一部屋内を通して設置された。
3月末には試運転が行なわれ、工事は新学期の開始前に、無事終えることができている。

日本女子大学 七十年館 耐震補強・内装改修工事 工程表
おわりに

七十年館は、2007年4月3日にリニューアルオープンした。耐震補強工事にあわせて、様々な改修工事が同時に行なわれる中で、課題は工期の調整、コストの抑制が大きな比重を占めた。今後はイニシャルコストを含めたトータルコストの評価が行なわれていくことになる。

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