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聖マリアンナ医科大学 様

エネルギーの面的融通で、省エネ・省コストを実現

聖マリアンナ医科大学は神奈川県川崎市にカトリック系財団法人聖マリアンナ会東横病院を母体として1971年に故明石嘉聞博士によって東洋医科大学の名で創立され、1973年に現在の名称に変更されました。聖マリアンナ医科大学病院は同じ敷地内にあり、川崎市北西部では数少ない大規模な医療施設であり、地域医療の中核を担い、1980年には神奈川県初の救命救急センターの指定を受けています。創立35周年記念事業の一環としてキャンパスに建設された「教育棟」は2008年4月に完成。マルチメディアを駆使した教室・自習室、医学情報センターやICカードによる入退館システムなど充実した教育環境が整いました。
恵まれた自然環境の中に位置する広大なキャンパス。聖マリアンナ医科大学のメインステージである菅生キャンパスは、医学を志す者の教育の場としてまさに理想的な環境です。学習意欲を高める全国有数の医療・研究施設が立ち並び、教育棟で学生たちは医療人としての自覚や自信を最大限に学び取っていきます。

聖マリアンナ医科大学
一般病棟個室
CT室
MRI室
お客さま情報
大学病院の理念 「生命の尊厳」を重んじ、病める人を癒す、愛ある医療を提供します。
所在地 〒216-8511 神奈川県川崎市宮前区菅生2-16-1
電話番号 044-977-8111(代)
診療科目 総合診療内科・循環器科・脳神経外科・心臓血管外科・神経精神科・小児科など27科
許可病床数 一般病床924床、精神科病床31床(2023年1月時点)
ホームページ https://www.marianna-u.ac.jp/index.html

お客さまのこんな課題を解決しました

キャンパス内の主要建物の冷暖房の熱源機器の経年劣化が進行していたことから、
設備更新とあわせて省エネ・省コストを実現したい

ポイント

  1. ポイント1
    大規模施設における
    先導的モデル
  2. ポイント2
    大型ガスコージェネレーション
    システムによる面的利用
  3. ポイント3
    廃熱を熱製造で
    有効利用する
    効率的システム
  4. ポイント4
    高い信頼性を誇る
    熱源システム
  5. ポイント5
    運営に支障のない
    工事の実施

ポイント1大規模施設における先導的モデル

省エネ設備の中心となるガスコージェネレーションシステム(CGS)は、同出力クラスにおいて最高の発電効率を有する最新型の希薄燃焼ミラーサイクルガスエンジンを導入しました。大規模設備に導入する省エネ効果の高い先導的なモデルです。

ポイント2大型ガスコージェネレーションシステムによる面的利用

同大学で採用しているエネルギー供給形態は、高効率機器による集中プラント方式で「エネルギーの面的利用」と呼ばれ、京都議定書目標達成計画で温室効果ガス排出削減対策の筆頭に挙げられており、その効果が期待されています。
CGSの電力と廃熱を複数建物で利用する「エネルギーの面的利用」を行うことにより、大幅な省エネを実現します。

ポイント3廃熱を熱製造で有効活用する効率的システム

CGSからの廃熱温水は、廃熱投入型ガス吸収冷温水機で冷水製造に有効活用します。また、廃熱蒸気は蒸気吸収冷凍機に有効活用するとともに、蒸気として直接供給します。

ポイント4高い信頼性を誇る熱源システム

通常時の電力とガス、非常時の油の3つのエネルギーを利用する熱源機を導入し、病院施設への熱供給の信頼性を確保しています。

ポイント5運営に支障のない工事の実施

設備更新に当たっては、大学病院等の運営を継続した状態で工事を行い、完成後にスムーズにエネルギー供給の切り替えを実施しました。

主なソリューション・機器

  • ガスコージェネレーションシステム
  • ジェネリンク(廃熱投入型ナチュラルチラー)
  • 蒸気吸収冷凍機
  • 電動ターボ冷凍機
  • 小型貫流蒸気ボイラ
  • ポンプ、およびファンへのインバーター制御
  • 受変電施設への高効率トランス
ソリューション・機器詳細
形式 能力 台数
ガスコージェネレーションシステム 2,430kW 2台
ジェネリンク
(廃熱投入型ナチュラルチラー)
2,216kW(630RT) 2台
蒸気吸収冷凍機 2,813kW(800RT) 2台
電動ターボ冷凍機 1,758kW(500RT) 1台
小型貫流蒸気ボイラ 2.5t/h 5台
2.0t/h 2台
非常用発電機 1,500kVA 1台

導入したソリューション・機器

受賞歴・認定事業など

  • エネルギー供給事業者主導型総合省エネルギー連携推進事業(※1)
(※1) 本事業は民生用部門の既築、新築、増築または改築の建築物に省エネルギーシステムを導入する事業を対象としており、エネルギー供給事業者と地方公共団体の共同申請が条件です。
窓口: 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構

掲載情報は導入時点のものです。

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